販売分析
自社の販売実績を検討して経営計画を立案するものである。
売上高の記録は、商品別・期間別・部門別・地域別・販売員別・販売方法別などに分けて分析してみると需要の動向を知ることができる。たとえば、販売員別の売上実績と地域別の売上実績をグラフにすればどの販売員がどの地域で実績を上げているかが分かると共に今後の販売計画や仕入計画を立案する上で役立てることができる。
観察法
市場調査をする場合の調査方法である。
調査対象の動きを観察して、情報を直接収集する方法である。たとえば、顧客が店内をどのように見て回り買い物するかを調べたり、道路で自動車の種類別通行量を調査する方法である。
質問法と比べ実際の行動だけが観察されるので正確な調査資料を得やすい反面、調査対象が行動をする動機などを質問しないため調査対象の心の動きまでは調べられない。
企業環境の分析
企業外部の環境について調査・分析を行う方法である。
自社と競争関係にある企業の製品について品質・価格・販売経路などについて分析したり、景動向気の分析、環境条件を分析するなどの方法である。
既存資料による調査
市場調査をおこなう場合、企業の内部や外部の既存の資料を用いて調査を行う方法である。
企業内部の資料を用いて行う調査には販売分析、財務分析、クレームの分析などがある。
また、外部資料を用いて行う調査には国や地方公共団体の発行する資料、関係する業界団体の発行する資料、各種の研究所の発行する資料、新聞雑誌なども用いられる。
競争関係分析
企業環境を分析する場合、同業の競争関係にある企業の動向を知ることは、今後の経営活動に役立つことである。たとえば、価格・製品の品質・販売経路・マーケティングの状況などについて調査や分析を行い販売計画に役立てるのである。
景気動向分析
企業は景気の動きに敏感でなければ十分な業績を上げることはできない。そのため、景気変動を示す指標をたえず分析しなければならない。景気変動を示す指標には国民総生産・実質経済成長率・各種の物価指数・失業率・外国為替相場・国際収支・・鉱工業生産指数・公定歩合・倒産件数などがある。
購買行動分析
特定の商品を購入する動機(購買動機)や購買習慣(電気器具はメーカーを特定しているとか一週間の食料をいつもまとめて購入するなど買い物のしかた)などを調べ分析することをいう。
市場調査
市場の現状や動向を情報に基づいて分析し、マーケティングに生かしていく活動である。
現在の市場は不確実な環境にあり激しく変化している。このような時代には、感や経験では十分な企業活動ができない。そのため、市場に関するあらゆる情報を入手して分析し、その結果を経営活動に役立てるのである。
情報の収集のためには、既存資料や実態調査による資料が用いられる。
参照 市場調査の手順
実験法
市場調査を行う場合、資料収集方法の一つである。 資料の収集には、この方法の他に質問法・観察法などがある。
この方法は、実験的に実際の販売活動を行い、その反応を見て行動に結びつけるかどうかの資料を収集する方法でテストマーケティングとも呼ばれている。
最近の需要の動向は、極めてつかみにくいと言われている。何かが突然売れ出すこともある。従って、本格的な販売活動に入る前に、デザインや性能などを少しずつ変えてテストで販売する方法である。
この方法は、調査対象モデルの設定がむつかしく、時間と費用がかかることが欠点である。
実態調査
市場調査を行う場合調査目的に従って様々な資料を収集し分析する。資料の収集にあたっては既存資料を利用する場合と新規の資料を収集して利用する場合がある。実態調査は個々の企業が、必要な資料を実際に調査して入手する方法であり外部に委託して調査してもらうことも多い。
実態調査は状況分析、予備調査、正式調査の順に実施されることが多い。
質問法
市場調査で実態調査を行う場合に資料を収集する方法の一つである。この方法は、あらかじめ調査項目についての質問を用意しておき調査対象者にその質問に答えてもらう方法である。
質問票を郵送して回答を得る 郵送法
電話で調査対象より回答を得る 電話法
調査対象を観察して情報を直接得る 観察法
どの方法にも長所や短所がある。従って、目的に合った方法を採用するのが望ましい。
集落抽出法
市場調査を実施する際、調査対象が著しく多いことがある。全部を調査できない場合には、その中(母集団)から抽出して調査することが行われる。集落抽出法は母集団から抽出する方法の一つである。
この方法は、母集団をほぼ似通ったいくつかの小集団に分類し、一つ小集団を調査する方法である。
たとえば、高校生の購買動機を調べる場合に、全国の高校生を調査しなくても、平均的な高校を抽出して調査すれば、全体の動向を知ることができる。
状況分析
市場調査を実施する手順は、最初に状況分析を行い次に略式調査を実施し、正式調査がなされることになる。
状況分析は、既存の資料などを使い他社の競争関係や需要の動向などを予備的に調べたり、調査事項を絞り込んで今後の調査の方向づけをするために行われる。
正式調査
実態調査は、状況分析、略式調査を経て正式調査が実施される。
正式調査は、調査計画を立案し、調査を実施して資料を収集し、得られた資料から分析・解釈・報告などの処理がなされる。
全数調査
実態調査を実施する場合に、調査対象の全部を調べる方法を全数調査という。これに対してサンプルを抽出して一定数だけを調査する方法は標本調査といわれる。
調査対象が多いと、調査に時間と費用がかかり、得られた結果も正確でないという欠点がある。