本書は、明治新政府が武士集団を解散させて国軍創設へと移行した経緯を、関係文献によってまとめたものである。
　明治のはじめには、版籍奉還、東京遷都、廃藩置県、旧藩兵解散、徴兵令布告と矢継ぎ早に改革が実行され、士族は廃刀令により刀の所持が禁止された。しかし、これらがすべて順調に施行されたわけではない。明治元年の天皇東幸に際しても、政府内保守派や京都市民、神道家などが天皇東幸に反対し、その中止を朝廷に申請。さらに士族の不穏な動きや農民一揆などが各地で続発していた。
　このような中で、新政府は治安維持のための軍備確保に迫られていた。当初、一兵も持っていなかった新政府は、天皇護衛の親兵の編成も勤皇藩の薩長土三藩の献兵により組織された。さらに鎮台を設けたが、その兵も諸藩兵を召集してこれにあてた。
　徴兵制準備の必要を認めだしたのは明治四年頃である。徴兵令制定が決定され、全国徴兵の詔勅が発せられたのは明治五年で、翌六年一月徴兵令が発布された。　
　国土防衛軍として、安定した軍に成長するまでに、数年間の不安定な時代もあったが、西南戦争を経て徴兵制の真価が現れた。百姓・町人の兵隊といわれた徴兵は、西南戦争においてよく戦い、士族兵に劣らないことを証明し、徴兵に対する不信感を一掃した。
　このような経緯から、藩兵に代えて鎮台の新増設、師団改編、徴兵令の改正へとたどった道を明らかにしたのが本書で、取材した文献では、軍事・軍制全般にわたり、詳細に記述されていたが、筆者はこれらのうちから基本的な軍制について要点をまとめた。

山崎　善啓（やまさきよしひろ）

大正15（1926）年　高知県幡多郡大月町生まれ
昭和23（1948）年から松山逓信局勤務
四国郵政局文書課長、高松郵便局長、四国郵政研修所長などを経て、同61年退職。
その後、郵便史研究、郷土史研究に入る。
伊予史談会、郵便史研究会に入会
現在、伊予史談会常任理事、郵便史研究会理事
○主な著書
「朝敵伊予松山藩始末一土州松山藩占領記−」平成15年（愛媛出版文化賞受賞）
「瀬戸内海運草創史」平成18年
「土佐湾本土決戦史　米軍四国上陸作戦と四国防衛軍」平成18年
「明治の軍事機密文書を読む」平成23年
「四国逓信事始め−郵便電信電話為替貯金創業史」平成23年
「幕末・土州松山征伐進軍記録」平成24年
「幕末維新・四国各藩の動向と選択」平成25年